うつ病で休職して退職はずるい？その罪悪感こそ誠実な証拠です

「自分はずるいのだろうか」と検索できる人が、ずるい人であるはずがないんです。まずは、そこから一緒に整理していきましょう。

この記事では、周囲を納得させる方法ではなく、あなたが自分を責めるのをやめるための考え方から順にお伝えします。制度やお金の話も、公的な情報をもとに整理していきます。

まず結論：うつ病での休職・退職は、ずるくありません

ここでは、あなたの選択が「制度のうえでも法律のうえでも正当である」ことを、根拠とともに確認していきます。ここは、はっきりお伝えします。

休職は制度、退職は法律で認められた自由

多くの会社の就業規則には、業務外の病気やケガによる休職の制度が定められています。医師の診断書を提出して休むことは、会社の温情ではなく、あらかじめ用意された仕組みを使っているだけです。

退職についても同じです。期間の定めのない雇用契約であれば、申し入れから2週間が経過すれば契約は終了すると民法第627条（e-Gov法令検索）に定められています。

つまり、辞めるという選択は、あなたに最初から与えられている権利です。病気であるかどうかで、この権利が制限されることはありません。

傷病手当金は、あなたが払ってきた保険料からの給付です

「休んでいるのにお金をもらうのは申し訳ない」と感じる方は、とても多くいらっしゃいます。ここは誤解が生まれやすいところなので、丁寧に確認しておきましょう。

傷病手当金（病気で働けないときに支給されるお金）は、会社の利益から出ているものではありません。健康保険から支給される給付であり、その原資はあなた自身が毎月払ってきた保険料です。

同僚の給与を削っているわけでも、会社に金銭的な負担をかけているわけでもありません。医師の診断にもとづく正当な申請であれば、後ろめたく思う理由はどこにもないのです。

うつ病は、気合いで治る性質のものではありません

うつ病は、厚生労働省も正式な疾患として扱っています。気分の落ち込みや不眠、集中力の低下といった症状は、本人の意思や努力でコントロールできるものではありません。

骨折した人がギプスをして安静にするのを、誰も「ずるい」とは言いません。それと同じで、心が消耗しているときに休むことは、サボりではなく療養です。

もし今、心身の不調が続いているのであれば、自己判断で無理を重ねず、医療機関に相談することを検討してみてください。

ここまで読んでも、まだ胸のつかえが取れない方が多いと思います。実はそれには、はっきりした理由があるんです。

本当は、周りより「自分」が自分を責めていませんか

ここが、この記事でいちばんお伝えしたい部分です。少しだけ、あなた自身の内側に目を向けてみてください。

その「ずるい」は、誰かに言われた言葉ですか

「休職して、そのまま辞めるつもりの自分は、卑怯なのではないか」
「傷病手当をもらいながら次を考えている自分が、ずるく思える」

このように検索される方の多くは、実はまだ誰からも「ずるい」と言われていません。言われる前に、自分で自分に言ってしまっているのです。

周囲を説得する方法を探しているようで、本当に探しているのは、その声を否定してくれる誰かの言葉なのかもしれません。

自分を責めてしまう感覚そのものが、症状のひとつです

うつ状態のときは、自分を過剰に責めてしまう感覚が強まることが知られています。厚生労働省「こころの耳」でも、こうした心身の不調は誰にでも起こりうるものとして相談が呼びかけられています。

つまり、いま感じている強い罪悪感は、あなたの人格の問題ではありません。消耗した心が生み出している見え方である可能性があります。

元気なときのあなたなら、同じ状況にいる同僚に「あなたはずるい」とは言わないはずです。他人には向けない言葉を、自分にだけ向けてしまっていないでしょうか。

罪悪感を持てる人は、そもそも制度を悪用できません

制度を本当に悪用しようとする人は、「これはずるいだろうか」と悩みません。悩むことなく、堂々と使います。

あなたが今この記事を読んでいるのは、周囲への影響を想像できるからです。それは弱さではなく、誠実さです。

これらはすべて、あなたが誠実に働いてきた証拠です。その誠実さで、これ以上自分を追い詰めなくて大丈夫です。

とはいえ、実際に「ずるい」という声が耳に入ることもあります。次は、その言葉がどこから生まれるのかを見ていきましょう。

「ずるい」と言われてしまう3つの背景を分解する

ここでは、「ずるい」という言葉がどこから生まれるのかを構造として整理します。仕組みが分かれば、その言葉に飲み込まれずに済みます。

背景1：うつ病は、外から見えない

骨折や高熱であれば、周囲はひと目で状態を理解できます。しかし心の不調は、外見からはほとんど分かりません。

そのため、事情を知らない人からは「本当につらいのだろうか」と疑問を持たれることがあります。これは病気そのものの性質から生まれる誤解であり、あなたの落ち度ではありません。

見えないものを理解してもらうのは、簡単なことではありません。そして、それを一人で引き受ける義務も、あなたにはありません。

背景2：業務のしわ寄せは、会社の問題です

誰かが休職すると、その業務は残ったメンバーに割り振られます。負担が増えた同僚から不満が出ることは、実際に起こりえます。

ただ、ここは冷静に切り分けてください。人員を補充せず、業務を調整しないまま放置しているのは会社です。本来なら会社が担うべき責任が、たまたま目の前にいるあなたに向かっているだけです。

誰かが倒れたときに回らなくなる組織は、あなたが倒れなくても、いずれ別の誰かで同じことが起きます。それはあなたが背負う罪ではありません。

背景3：傷病手当金への不満は、制度の誤解から生まれる

「働かずにお金をもらっている」という声の多くは、傷病手当金の仕組みが知られていないことから生まれています。

前章でも触れたとおり、これは健康保険からの給付です。会社の財布からも、同僚の給与からも出ていません。仕組みを知っている人であれば、不公平だとは考えないはずです。

知らない人の誤解に、あなたが傷つく必要はありません。誤解は、誤解した側の課題です。

「自分だけがこんなことになっている」と感じていませんか。次は、そうではないことを数字で見ていきます。

数字で見る：あなたは特殊な人ではありません

ここでは、厚生労働省の公的な調査をもとに、あなたの状況が決して特別なものではないことを確認します。

10社に1社以上で、同じことが起きています

厚生労働省の令和6年「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1か月以上休業した、または退職した労働者がいた事業所の割合は12.8％でした。

およそ10社に1社以上で、あなたと同じ状況にある人がいるということです。

特に情報通信業では、この割合が39.2％にのぼります。IT系の職場で働く方にとっては、決して珍しい出来事ではありません。

8割を超える人が、仕事に強いストレスを抱えています

同じ調査では、現在の仕事や職業生活に強い不安・悩み・ストレスを感じる事柄があると答えた労働者が、8割を超えています。

つまり、しんどさを抱えているのはあなただけではありません。違いがあるとすれば、限界のサインが体に出たか、まだ出ていないかだけです。

「みんな我慢しているのに」と思うかもしれません。ですが、我慢し続けた結果として体を壊す人が、これだけの割合で出ているのが現実です。

見えていないだけで、あなたは一人ではありません

休職や退職を経験した人は、そのことを職場で語りません。回復したあとも、多くの人は静かに次の場所へ移っていきます。

だから、あなたの目には「自分だけが脱落した」ように映ります。しかし実際には、同じ道を通ってきた人が、あなたのすぐ隣にもいるのです。

次は、多くの方がいちばん後ろめたく感じている「休職したまま辞めること」について、正面からお話しします。

休職のまま退職するのは「制度の悪用」ではありません

ここでは、多くの方が最も後ろめたく感じている一点について、事実にもとづいて整理します。

復職する自信がなくても、その休職は正当です

「どうせ戻らないのに休職するのは、制度を騙しているようで怖い」という声をよく聞きます。

しかし休職は、医師が就労困難と診断した状態に対して認められる制度です。今この瞬間に働けない状態であれば、その休職は正当なものです。将来の意思が条件になっているわけではありません。

そもそも、心が消耗しきっている状態では「戻れるかどうか」を正しく判断することはできません。判断力の低下も、うつの症状のひとつとされています。

休職から退職への流れは、想定されたルートです

休職して傷病手当金を受け取り、回復の見通しを見ながら退職を選ぶ。この流れをたどる方は、実際に少なくありません。

これは制度の隙をついた裏技ではなく、健康保険と雇用保険がそれぞれの目的にしたがって機能しているだけです。誰かを出し抜いているわけではありません。

むしろ、無理に復職して再び倒れるほうが、あなたにとっても職場にとっても負担が大きくなります。

伝える時期だけは、落ち着いて考える

ひとつだけ、実務的に気をつけたいことがあります。退職の意思を会社に伝える時期です。

早く伝えすぎると、受けられたはずの制度が使えなくなる場合があります。これは誠実さの問題ではなく、手続きの順序の問題です。

罪悪感から「早く言わなければ」と焦る必要はありません。まずは体調を整えることを優先し、伝える時期は主治医や会社の人事とも相談しながら決めていきましょう。

では、休職と退職はどう選べばいいのか。正解を押しつけるのではなく、判断の軸をお渡ししますね。

休職と退職、どちらを選ぶか｜判断の軸をお渡しします

ここでは、どちらかに誘導することはしません。あなたが自分で選べるように、判断の軸だけをお渡しします。

休職を選ぶメリットと、向いている状況

休職の最大の利点は、会社に籍を残したまま、判断を先送りにできることです。回復してから、あらためて考え直せます。

迷いが強いときほど、まずは休職から入るほうが安全です。決めないという選択も、ひとつの選択です。

退職を選ぶメリットと、向いている状況

一方で、退職が回復を早めることもあります。特に、不調の原因が職場の構造そのものにある場合です。

環境が変わらないまま戻れば、再発する可能性があります。逃げるのではなく、原因から距離を取るという判断です。

選ぶ前に、「何を守りたいか」を決める

ここまで軸をお渡ししてきましたが、実は多くの方が、軸を手にしても決められません。理由ははっきりしています。

「休職か退職か」は手段の話であって、目的の話ではないからです。あなたがこれから何を大事にして働きたいのかが決まっていないと、どちらの手段も選べません。

ただ、今すぐこの問いに答えを出す必要はありません。心が回復してきたときに、ゆっくり向き合えば大丈夫です。

判断の軸を知っても動けないのには、理由があります。私が1年以上動けなかった状態からどう抜け出したかを、20分弱の無料動画でお話ししています。

決められない理由の多くは、お金の不安です。次は、そこを先に整理しておきましょう。

お金の不安を、先に整理しておきましょう

ここでは、休職・退職を考えるときに使える公的な制度を整理します。お金の見通しが立つと、判断そのものが軽くなります。

傷病手当金：休職中の生活を支える柱

傷病手当金は、病気やケガで働けないときに健康保険から支給されるお金です。全国健康保険協会（協会けんぽ）が制度の詳細を公開しています。

申請には医師の証明が必要です。手続きの負担が重いと感じるときは、会社の人事担当に手順を確認するところから始めてみてください。

退職後も、受給が続く場合があります

「辞めたら、その時点でお金が止まってしまう」と思い込んでいる方が多くいらっしゃいます。

実際には、一定の条件を満たしていれば、退職後も傷病手当金を継続して受け取れる場合があります。条件の詳細は加入先の健康保険によって異なるため、退職を決める前に確認しておくと安心です。

また、うつ病などの体調を理由とした退職は、失業保険において給付制限のない扱いになる可能性があります。ハローワークで相談してみてください。

通院費の負担も、軽くできます

治療が長引くと、通院費や薬代が積み重なっていきます。ここにも、負担を軽くする仕組みがあります。

自立支援医療（精神通院医療）を利用すると、精神科や心療内科での自己負担が原則1割に軽減されます。申請は市区町村の窓口で行います。

これらは、いずれも使うことを前提に用意された制度です。遠慮する必要はありません。

それでも実際に「ずるい」と言われることはあります。そのときの向き合い方を、最後にお話しします。

「ずるい」の声と、どう向き合うか

ここでは、実際に心ない言葉を向けられたときの、心の守り方をお伝えします。

説得しなくて、いいのです

多くの記事は「理解してもらうための工夫」を並べます。丁寧に引き継ぎをする、SNSを控える、感謝を伝える。

どれも間違いではありません。ですが、心身が消耗しきっている人に、これ以上の気配りを求めるのは酷な話です。

理解しようとしない人を理解させることは、あなたの仕事ではありません。できる範囲でやれば十分で、できない部分は手放して大丈夫です。

距離を取ることは、逃げではありません

心ない言葉を投げてくる相手とは、静かに距離を取ってください。反論して分からせる必要はありません。

回復に必要なのは、正しさを証明することではなく、心が休まる環境です。距離を取ることは、治療のうちに入ります。

すべての人に理解してもらう必要はありません。あなたを大事に思ってくれる人だけが分かってくれれば、それで十分です。

ただし「誰か一人」には、話してください

距離を取ることと、閉じこもることは違います。ここだけは、どうかお願いさせてください。

家族でも、友人でも、主治医でも構いません。誰か一人には、今の気持ちを言葉にして伝えてほしいのです。一人で抱え込むと、罪悪感はどこまでも大きくなっていきます。

身近な人に言いにくいときは、公的な相談窓口を使うという方法もあります。

最後に、この先のことをお話しします。といっても、今すぐ決めなくて大丈夫ですよ。

休んだ先に何を選ぶかは、まだ決めなくて大丈夫です

ここでは、この先の見通しについてお伝えします。焦らせるためではなく、安心してもらうためです。

回復してからでないと、正しく選べません

今のあなたは、視界が狭くなっている状態かもしれません。判断力や集中力の低下は、うつの症状として知られています。

その状態で人生の大きな決断をすると、あとから見え方が変わることがあります。まずは眠れているか、食べられているかを確かめるところから始めて大丈夫です。

決断は、あとからでもできます。今日すべてを決めようとしないでください。

二択の外側にも、道はあります

「戻るか、辞めるか」で悩んでいるとき、視野はその二択に閉じています。ですが実際には、その外側にも道はあります。

働く時間や場所を選び直す。関わる人を選び直す。同じ仕事でも、負荷のかかり方はまったく変わってきます。

この休職期間は、失われた時間ではありません。これまで一度も立ち止まって考えなかった「自分はどう働きたいのか」を、初めて考えられる時間でもあります。

私自身、うつで休職して貯金もゼロの状態から、働き方を選び直すまでに1年以上かかりました。その間、何が自分を止めていたのかを、20分弱の無料動画でお話ししています。

ここからは、よくいただく質問にお答えしていきますね。

うつ病の休職・退職に関するよくある質問

休職することを、周りにどう伝えればいいですか

詳しい病状まで話す必要はありません。「医師から療養が必要と言われました」と伝えれば十分です。

診断書があれば、それ以上の説明を求められることは基本的にありません。うまく話せる自信がないときは、メールで伝えても構いません。

休職中に転職活動をしてもいいですか

法律で禁じられているわけではありません。ただし、傷病手当金を受給している場合は注意が必要です。

就労が可能な状態だと判断されると、受給に影響が出る可能性があります。動き出す前に、まずは主治医に相談してみてください。

休職が長引くと、解雇されますか

休職期間の上限は就業規則で定められており、会社によって異なります。上限を超えると、自然退職の扱いになる場合があります。

まずは自分の会社の就業規則で、休職期間の上限と延長の可否を確認しておきましょう。不明な点は人事に聞いて構いません。

うつ病での退職は、自己都合になりますか

自分の意思で退職する場合は、原則として自己都合退職です。ただし、体調を理由とする退職は「特定理由離職者」として扱われる可能性があります。

認められれば、失業保険の給付制限を受けずに受給を開始できる場合があります。医師の診断書を持って、ハローワークで相談してみてください。

「休職するなら辞めろ」と言われました。従うべきですか

従う必要はありません。休職は就業規則にもとづく制度であり、利用することに問題はないためです。

その場で返事をせず、「考えさせてください」と保留にしてください。執拗に退職を迫られる場合は、労働基準監督署などの窓口に相談するという選択肢もあります。

まとめ｜その罪悪感は、誠実に生きてきた証です

うつ病での休職も退職も、制度のうえでも法律のうえでも、ずるいことではありません。傷病手当金はあなたが払ってきた保険料からの給付であり、退職はもともとあなたに与えられた権利です。

そして、いちばん強く「ずるい」と言っているのは、周囲ではなくあなた自身かもしれません。その声は、消耗した心が生み出しているものです。あなたの人格の問題ではありません。

休職か退職かを、今日決める必要はありません。まずは眠ること、食べること。判断はそのあとで大丈夫です。そして、どうか一人で抱え込まないでください。

ここまで読んでも、まだ動けない感じが残る方もいると思います。私もかつて同じ場所にいました。よかったら、その続きを動画でお話しさせてください。

「休んだ後の自分」が想像できず動けない方へ

情報が足りないから動けないのではありません。私自身、山ほど調べて、それでも1年以上動けませんでした。動けなかったのには、はっきりした理由があります。

その理由と、私が実際に働き方を変えられたときにやったことを、20分弱の無料動画にまとめました。うつで休職して貯金もゼロだった普通の会社員が、どうやって最初の一歩を踏み出したのか。「自分には無理かも」と思っている方にこそ見てほしい内容です。