「脱サラしたい」は逃げじゃない。会社を辞める前にやるべき3つのこと

「脱サラしたい」は逃げじゃない。会社を辞める前にやるべき3つのこと
この記事の結論

「脱サラしたい」と思うこと自体は、逃げでも甘えでもありません。ただ、辞める順番だけは間違えないほうがいい。会社を辞める前にやっておきたいことが3つあります。

まさる

「脱サラしたい」と検索している時点で、あなたはもう十分に考えています。その気持ちを否定するつもりはありません。ここで一緒に整理していきましょう。

この記事では、脱サラの現実と、会社を辞める前に整理しておきたいことを、公的なデータをもとに順を追ってお伝えします。

「このまま今の会社にいていいのか」——この問いは、情報を集めるだけでは答えが出ません。

私も、脱サラの記事を調べては閉じるループを1年以上くり返していました。そこから抜け出せたときに何が変わったのかを、20分弱の無料動画にまとめています。準備が整うのを待たなくても、動き出せます。

※ 記事の続きでも、考え方の入り口をお伝えします。

「脱サラしたい」と思うのは、あなただけではありません

この章のポイント
  • 今の働き方を変えたい人は、1,000万人を超えている
  • 「脱サラしたい」の裏にある本音は、人によって違う
  • その気持ちを持つこと自体に、後ろめたさは必要ない

ここでは、「脱サラしたい」という気持ちがどれだけありふれたものかを、公的なデータから見ていきます。

今の働き方を変えたい人は1,000万人を超えている

「脱サラしたいなんて考えるのは、自分が甘いからだろうか」。そう感じている方は少なくありません。ですが、数字を見ると印象が変わります。

総務省統計局の労働力調査(詳細集計)2025年平均結果によると、転職等希望者は男性514万人・女性509万人で、合わせて1,000万人を超えています。ここでいう転職等希望者とは、今の仕事を辞めて別の仕事に変わりたい人と、今の仕事のほかに別の仕事もしたい人のことです。

働いている人のおよそ6人に1人が、「今のままではない働き方」を望んでいる計算になります。あなたの周りが平然と働いているように見えても、内心では同じことを考えている人がすぐ隣に座っているかもしれません。

つまり、「脱サラしたい」という感覚は例外ではなく、この時代を働く人にとってかなり一般的な感情です。まずはそこを、事実として受け取ってみてください。

今の働き方を変えたい人は1,000万人を超えている

「脱サラしたい」の裏には3つの本音がある

ひとくちに「脱サラしたい」と言っても、その動機は人によってかなり違います。相談を受けていると、おおむね次の3つに分かれます。

  • 今の会社の環境や人間関係から離れたい(脱出したい)
  • 働く時間・場所・付き合う相手を自分で決めたい(自由が欲しい)
  • 組織の看板ではなく、自分の力がどこまで通用するか試したい

この3つは、どれも正当な動機です。とくに1つ目の「脱出したい」は、口に出すと逃げのように聞こえるため、多くの人が隠してしまいます。

ですが、つらい環境から離れたいと願うことは、生き物として自然な反応です。それを否定してしまうと、自分の本当の気持ちが見えなくなります。

大事なのは、動機に優劣をつけることではありません。自分がどれに当てはまるのかを、正直に見ておくことです。ここが曖昧なまま辞めると、辞めたあとに迷子になりやすくなります。

まさる

「気持ちは正常だとわかった、でも脱サラって結局なんなんだろう」。そう思われたかもしれません。次はその定義を、少していねいに切り分けていきますね。

脱サラとは?「辞めること」と「独立すること」は別物です

この章のポイント
  • 脱サラとは、会社を辞めて独立・開業することを指す
  • 「会社から脱出したい」と「独立したい」は、まったく別の願い
  • この2つを切り分けることが、後悔しないための出発点

ここでは、この記事のいちばん大事な部分をお話しします。多くの記事が飛ばしてしまう「切り分け」の話です。

脱サラ=会社を辞めて独立・開業すること(転職は含まない)

脱サラとは「脱・サラリーマン」の略で、会社員という立場をやめて、自分で事業を営む状態になることを指します。フリーランス、個人事業主、店舗経営、法人設立などがこれにあたります。

ここでポイントになるのは、脱サラには「転職」が含まれない、という点です。別の会社に移るのは、雇われる立場のまま環境を変えることなので、脱サラとは呼びません。

この違いは、言葉遊びではありません。あなたが本当に望んでいるものが「独立」なのか「環境の変化」なのかで、取るべき選択肢がまったく変わってくるからです。

ここを混ぜたまま進むと、本当は転職で解決したはずの悩みを、独立というはるかに重い手段で解決しようとしてしまいます。

あなたが望んでいるのは「独立」ですか、「今の会社からの脱出」ですか

「脱サラしたい。でも、何をやりたいのかと聞かれると答えられない」

この状態にいる方は、とても多いです。そして、これは能力の問題ではありません。順番の問題です。

「脱サラしたい」という言葉は、しばしば「独立したい」ではなく「この会社にいたくない」の言い換えになっています。前者は「行きたい場所がある」状態で、後者は「今いる場所から離れたい」状態です。向いている方向が、正反対なのです。

どちらが優れているという話ではありません。ただ、「離れたい」だけの状態で会社を辞めると、離れた瞬間に目的地がなくなります。だから、辞めたあとに何をすればいいかわからなくなるのです。

自分に問いかけてみたいこと

もし今の会社の環境が理想的なものに変わったとしたら、それでもあなたは独立したいでしょうか。「はい」なら独立の願いが本物です。「いいえ」なら、あなたが求めているのは環境の変化かもしれません。

あなたが望んでいるのは「独立」ですか、「今の会社からの脱出」ですか

この問いに、今すぐ答えを出す必要はありません。ただ、頭の片隅に置いたまま、この先を読み進めてみてください。

まさる

脱サラを調べると必ず出てくるのが「成功率3〜6%」という数字です。この数字、実はかなり誤解されています。次の章で正体を見ていきましょう。

「脱サラの成功率は3〜6%」という数字を正しく読み解く

この章のポイント
  • 「3〜6%」は出典がはっきりしない数字である
  • 公的統計では、起業後5年の生存率は約8割
  • 本当のリスクは廃業ではなく、準備なしで辞めること

ここでは、脱サラを検討する人を最も不安にさせている数字について、事実ベースで見ていきます。安心させるためでも、脅すためでもありません。

「脱サラの成功率は3〜6%」という数字を正しく読み解く

「3〜6%」は、あなたの人生の失敗率ではありません

脱サラを調べると、ほぼ必ず「成功率は3〜6%」「10年後に生き残るのは6%」といった数字に出会います。これを見て手が止まった方も多いはずです。

ですが、この数字の出どころを調べると、話が変わってきます。国立国会図書館のレファレンス協同データベースには、この「10年後6.3%」という数字の裏付けを探した記録が残っています。結論として、明確な根拠となる公的データは見つかっていません。

一方で、公的な統計はきちんと存在します。中小企業庁の2023年版「中小企業白書」によれば、創業から5年を経過した企業の生存率は80.7%とされています(データの性質上、実際より高めに出ている可能性があると白書自身が注記しています)。

3〜6%と80.7%。同じ「起業」を語る数字が、これだけかけ離れています。少なくとも、根拠のはっきりしない数字ひとつであなたの選択肢を消す必要はありません。

本当のリスクは「廃業」ではなく「準備なしで辞めること」

もうひとつ、見落とされがちな事実があります。それは、事業がうまくいかなかったとしても、それは人生の終わりではないということです。

事業をたたんだあと、再び会社員に戻る人はふつうにいます。数年間の独立経験を評価されて、以前より条件のよい会社に入る人もいます。廃業と人生の破綻は、イコールではありません。

では、本当に怖いのは何か。それは「収入も、やることも、目的も決めないまま会社を辞めてしまうこと」です。貯金が減っていく焦りの中では、冷静な判断ができなくなります。

逆に言えば、この部分だけ準備しておけば、脱サラは「一発勝負の賭け」ではなくなります。次の章から、その中身を具体的に見ていきましょう。

まさる

「じゃあ、後悔する人と後悔しない人は何が違うの」。そう思いますよね。私が見てきた範囲では、違いはとてもシンプルでした。

脱サラして後悔する人に共通する、たったひとつのこと

この章のポイント
  • 後悔の原因は、能力でも資金でもないことが多い
  • 「逃げ先」を決めずに逃げると、行き先を見失う
  • 逃げること自体は、まったく悪いことではない

ここでは、脱サラで後悔しやすい人の共通点を見ていきます。ただし、誰かを責めるためではありません。同じ落とし穴を避けるためです。

「やりたくて辞めた」のか、「逃げるために辞めた」のか

脱サラして後悔した人の話を聞いていくと、資金が足りなかった、スキルが足りなかった、という話に行き着くことは意外と少ないです。

多くの場合、共通しているのは「何かをやりたくて辞めたのではなく、何かから逃げるために辞めた」という一点です。

これは第2章でお話しした「独立したいのか、脱出したいのか」の切り分けと、そのまま重なります。逃げるために辞めた人は、辞めた瞬間に目的を達成してしまいます。そして翌朝、何もない部屋で「で、これから何をしよう」と立ちすくむことになります。

収入が減ることそのものより、この「行き先のなさ」のほうが、人を追い詰めます。

逃げるのは悪くない。ただし「逃げた先」は決めておく

ここで誤解しないでほしいのは、逃げること自体は少しも悪くないということです。心身をすり減らす環境から離れるのは、正しい自己防衛です。

問題は、逃げること自体ではなく「逃げた先を決めていないこと」です。行き先のない逃走は、ただの漂流になってしまいます。

だから、脱サラの準備で最初にやることは、資金集めでも業種選びでもありません。「どこへ向かいたいのか」を、会社への不満から切り離して言葉にすることです。

そしてこれは、会社に在籍したままできます。辞めてから考える必要は、まったくありません。

情報を集めても動けないのには、理由があります。私が1年以上動けなかった状態からどう抜け出したかを、20分弱の無料動画でお話ししています。

まさる

ここからは具体的な話です。会社を辞める前にやっておきたいことを、3つに絞ってお伝えします。どれも今日から始められることですよ。

会社を辞める前にやるべき3つのこと

この章のポイント
  • やりたいことを、会社への不満から切り離して言葉にする
  • 副業で「1円でも自分の力で稼ぐ」経験を積む
  • 「辞めても大丈夫」と言える生活費のラインを決める

ここでは、在籍中にできる3つの準備をお伝えします。どれも大きな決断は不要で、明日から手をつけられるものです。

会社を辞める前にやるべき3つのこと

① やりたいことを、会社への不満から切り離して言葉にする

最初にやるのは、事業計画でも市場調査でもありません。自分の「やりたい」を、不満と分けて書き出すことです。

紙を1枚用意して、左に「今の会社の何が嫌か」、右に「どんな状態なら心が動くか」を書いてみてください。左だけがびっしり埋まり、右が真っ白なら、それは今のあなたの現在地です。

右が書けなくても、落ち込む必要はありません。右が空白であることに気づけた、というのが最初の一歩です。多くの人は、左を埋めただけで「独立したい」と結論を出してしまいます。

右を埋めるヒントは、過去にあります。時間を忘れた瞬間、人に感謝されて嬉しかった瞬間。そういう小さな記憶を集めていくと、輪郭がぼんやり見えてきます。

② 副業で「1円でも自分の力で稼ぐ」経験を積む

次にやりたいのが、会社の看板なしで、1円でも稼いでみることです。金額は本当に1円で構いません。

「月10万円稼げるようになったら辞める」と考える方は多いのですが、その前に確かめるべきことがあります。自分の力だけで、ゼロを1にできるかどうかです。

ゼロから1にする感覚は、会社員の仕事では味わえません。誰かが取ってきた仕事を処理するのと、自分で仕事を生み出すのは、まったく別の筋肉を使います。

そして副業の最大の利点は、失敗しても給料が入り続けることです。会社員という立場は、独立の準備をするうえで最強の安全網になります。辞めてから試すのは、順番が逆です。

なお、就業規則で副業が制限されている場合もあります。始める前に、自社のルールを一度確認しておくと安心です。

③ 「辞めても大丈夫」と言える生活費のラインを決める

3つ目は、お金の話です。ただし「いくら貯めたら成功するか」ではなく、「いくらあれば、焦らずに済むか」という考え方をします。

一般に、生活防衛費の目安は生活費の6か月〜1年分とされることが多いです。家族構成や住居費によって必要額は変わるので、まずは自分の1か月の生活費を出すところから始めてください。

この金額を出す目的は、貯金を積み上げることそのものではありません。「ここまで用意できたら、自分は動いていい」という自分なりの合図をつくることです。

この線がないと、いくら貯めても「まだ足りない」が続きます。準備が永遠に終わらない人の多くは、この線を引いていません。

知っておきたい手続き

実際に独立する際は、税務署へ開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)を提出します。書式や提出方法は国税庁の案内ページで確認できます。会社員のうちに一度目を通しておくと、独立が具体的なものとして見えてきます。

まさる

「そうは言っても、スキルも資金もない自分に本当にできるのか」。多くの方がここで手を止めます。次の章で正面からお答えしますね。

スキルも資金もない自分に、脱サラなんてできるのか

この章のポイント
  • 「特別なスキル」は、始める条件ではなく結果である
  • いきなり全部を賭けないのが、最も再現性の高い戦略
  • 副業→複業→独立と、段階を踏んで移行できる

ここでは、多くの人が記事を閉じてしまう理由に向き合います。「自分には無理かもしれない」という感覚です。

「特別なスキル」は、始める条件ではありません

脱サラの記事を読むと、「まずスキルを身につけましょう」と書かれています。それを読んで、多くの人がこう思います。「自分には誇れるスキルがない」と。

ですが、順序が逆です。スキルは、始める前に用意するものではなく、始めたあとに身につくものです。独立している人の多くも、最初は「これで食べていけるのか」と思いながら始めています。

それに、あなたが「当たり前」だと思っている仕事の手順が、他の誰かにとっては十分にお金を払う価値のあるものだったりします。社内で「これ頼めますか」と言われる仕事は、その候補です。

スキルがないから動けないのではありません。「スキルがない」と決めつけて棚卸しをしていないだけのことが、とても多いのです。

「いきなり全部を賭けない」が最強の戦略

脱サラという言葉には、「今日で会社を辞めて、明日から社長」というイメージがつきまといます。ですが実際は、そんな飛び方をする必要はありません。

おすすめしたいのは、段階を踏む移行です。

  • 第1段階:会社員のまま、副業で1円を稼いでみる
  • 第2段階:副業の収入が生活費の一部をまかなうまで育てる
  • 第3段階:見通しが立ってから、独立に切り替える
「いきなり全部を賭けない」が最強の戦略

この進め方なら、途中でうまくいかないと分かっても、失うものはほとんどありません。方向転換も自由にできます。

脱サラは、崖からの飛び降りではありません。橋を1本ずつ架けながら、渡っていく作業です。そう捉えられたとき、多くの人の肩の力が抜けます。

「やることは分かった。でも、たぶん自分は動かない」。そう感じた方こそ、20分弱の無料動画を見てみてください。私が同じ場所から抜け出したときの話をしています。

まさる

ここまで読んでも、まだ一歩が出ない。それはとても自然なことです。最後に、その状態について少しお話しさせてください。

それでも一歩が踏み出せないときは

この章のポイント
  • 情報を集めるほど動けなくなるのには理由がある
  • 「決める」ことは、一人でやらなくていい
  • 心身がつらいときは、無理に決めなくていい

ここでは、「やることは分かったのに動けない」という状態について考えます。この状態にいる方は、本当に多いです。

情報を集めるほど動けなくなる理由

脱サラについて調べ始めると、記事はいくらでも見つかります。成功例、失敗例、おすすめの職種、必要な資金。読めば読むほど詳しくなります。

ところが、詳しくなるほど動けなくなる。この経験に心当たりのある方は多いのではないでしょうか。

理由のひとつは、情報収集そのものが「準備している感覚」を与えてしまうことです。調べている間は前に進んでいる気がします。ですが実際には、位置は1ミリも動いていません。

もうひとつは、選択肢が増えるほど「間違えたくない」気持ちが強くなることです。完璧な答えを探しているうちに、時間だけが過ぎていきます。

私自身、まさにこのループの中に1年以上いました。だから、この状態を「意志が弱い」で片づけるつもりはまったくありません。

「決める」ことは、一人でやらなくていい

人生の大きな選択を、一人の頭の中だけで決めるのは、実はとても難しいことです。自分の考えは、自分では見えないからです。

誰かに話しているうちに「あ、自分はこう思っていたのか」と気づくことがあります。あの感覚は、一人では起こりません。言葉にして外に出すことで、初めて自分の考えの形が見えるのです。

相手は誰でも構いません。友人でも、家族でも、同じように独立を考えている人でも。大切なのは、頭の中だけで完結させないことです。

一人で抱え込むのをやめた瞬間から、動き出す方をたくさん見てきました。あなたも、一人で決めきる必要はありません。

つらいときの相談先

「脱サラしたい」の背景に、心身の限界がある方もいます。眠れない、食欲がない、涙が出るといった状態が続いているときは、キャリアの判断を急ぐ前に休むことを優先してください。厚生労働省「こころの耳」では、働く人向けの相談窓口を無料で案内しています。

まさる

最後に、脱サラを考える方からよくいただく質問にお答えします。細かい不安ほど、放っておくと足を止める原因になりますからね。

脱サラしたい人からよくある質問

脱サラは何歳までにするべきですか?

年齢の期限はありません。20代で独立する人もいれば、50代で始める人もいます。年齢そのものより、生活の固定費と、家族の状況のほうが影響します。

ただ、住宅ローンや子どもの教育費など、動かせない支出が増えると選択の幅は狭くなります。その意味では、身軽なうちに小さく試しておくほうが動きやすいのは確かです。

脱サラするのに貯金はいくら必要ですか?

事業内容によって大きく変わるため、一律の正解はありません。ただし、生活を守るための資金としては、生活費の6か月〜1年分を目安にする考え方がよく使われます。

店舗を構えるような事業なら開業資金が別途必要ですが、パソコン1台で始められる仕事なら、初期費用はほとんどかかりません。まずは自分の1か月の生活費を把握するところから始めてみてください。

脱サラして失敗したら、もう会社員には戻れませんか?

戻れます。事業をたたんだあとに再就職する人は、ごくふつうにいます。独立中に身につけた営業力や数字の感覚を、評価する企業もあります。

「一度出たら戻れない」というのは、実態というより恐怖のイメージに近いものです。退路が完全に断たれるわけではない、と知っておくだけでも、判断は少し楽になります。

「脱サラはやめとけ」と言われるのはなぜですか?

収入が不安定になる、社会保険の負担が変わる、すべてを自分で背負うことになる。こうした現実的な理由から、慎重論が語られます。どれも事実です。

ただし「やめとけ」は、準備せずに勢いで辞めることへの警告として理解するのが妥当です。この記事でお伝えした3つの準備を在籍中に進めるなら、そのリスクの多くは小さくできます。

まとめ|「脱サラしたい」は、自分の人生を諦めていない証拠です

「脱サラしたい」という気持ちは、逃げでも甘えでもありません。今の働き方を変えたい人は1,000万人を超えていて、あなたはその一人です。

大切なのは、その気持ちの正体を切り分けることでした。あなたが望んでいるのは「独立」なのか、「今の会社からの脱出」なのか。そして、会社を辞める前に、やりたいことの言語化、副業での1円、生活費のラインという3つを整えておくこと。

脱サラは、崖から飛び降りることではありません。会社員という安全網を使いながら、橋を1本ずつ架けていける作業です。今日できるのは、紙を1枚出して「どんな状態なら心が動くか」を書いてみることだけで十分です。

まさる

ここまで読んでも、まだ動けない感じが残る方もいると思います。その感覚には理由があって、私もかつて同じ場所にいました。よかったら、この続きを動画でお話しさせてください。

「わかってはいるけど動けない」と感じた方へ

情報が足りないから動けないのではありません。私自身、山ほど調べて、それでも1年以上動けませんでした。動けなかったのには、はっきりした理由があります。

その理由と、私が実際に転身できたときにやったことを、20分弱の無料動画にまとめました。うつで休職して貯金もゼロだった普通の会社員が、どうやって最初の一歩を踏み出したのか。「自分には無理かも」と思っている方にこそ見てほしい内容です。